よ～く考えればそこまでTikTokに悪意は無かったかもしれない
そして
TikTokよりはるかに嫌いな企業がある youtube社であり
今バイトダンス社のTikTokが流行ってて動画で押しててyoutubeがオワコンになってて
苦肉の策で
youtubeにてはっきり言うとTikTokのアイディアでオリジナルにて完全なパクリである
ほぼ名前だけ変えたショートムービーでtiktokへ対抗した
これが意外に功を奏してtiktokへ対抗出来てる
ただyoutubeにて比較的長い動画投稿で収益を得る
君達も知ってる職業youtuber(youtubeで長い動画をつくり稼ぐ職業の人々)にとっては
youtube社から勝手に廃れた活動やってろと見放されたと思っていい
今主流で激戦区は短いムービーが顧客にこのまれてる
かくして中国とアメリカの動画投稿会社の争いにて
現代において
TikTokVSショートムービー の構図である
ただアメリカ合衆国国家は当たり前だが
カルフォルニアに拠点があるアメリカ企業youtube社を推してて
理不尽な話だがライバルのTikTokを法案で事実上アメリカ合衆国から抹消しようと
している
というのがこの記事の内容だぬ～-v-
だが意外にも、ワシントンの立法プロセスを動かす勢力が急に協力し、事実上のTikTok禁止条項はウクライナとイスラエル、台湾への巨額支援を承認する緊急法案の一部として議会を通過。そして４月24日、バイデン大統領がこれに署名した。
シンガポールを拠点としているTikTok最高経営責任者（ＣＥＯ）の周受資氏は大統領が署名した当日、TikTokに動画を投稿し、「間違いなく、これはあなたとあなたの声を禁止するものだ」と主張。言論や出版の自由などを保障する米国憲法修正第１条に基づく法廷闘争が恐らく不可避だと示唆した。
中国が米国の企業や業界に報復する可能性も高まった。たわいのないダンス動画の投稿先として人気が広がり始めたこのアプリを巡る対立は、世界の２大超大国間のライバル関係を一段とエスカレートさせる重要な契機となるかもしれない。
アプリをモニター・分析しているセンサータワーによると、TikTokの米国でのユーザー数は約１億7000万人。ユーザーが費やす時間はインスタグラムやスナップチャットよりもかなり長いという。
